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待望の妊娠・出産。「あまりケチケチするのは良くない」と思ってはいても、やっぱり出産・育児にかかる費用は気になってしまいますよね。そこで今回は、先輩ママたちが出産にいくらお金をかけていたのかまとめてみました!

 

目次

・妊婦健診・出産でかかる費用

・ベビー用品・マタニティ用品でかかる費用

・出産費用は公的補助制度で負担を軽減出来る

 

妊婦健診・出産でかかる費用

妊婦検診は以下の様な頻度で行われます。

初診

妊娠3ヶ月目まで: 1週間~2週間に1度

妊娠4ヶ月~妊娠7ヶ月: 4週間に1度

妊娠8ヶ月~妊娠9ヶ月: 2週間に1度

妊娠10ヶ月目: 1週間に1度

 

この様に妊婦検診は全10回~20回程あり、平均すると14回くらいになると言われています。1回あたりの費用は5000円~15000円。つまり、全体で約10万円かかることになります。

出産費用は出産する病院や分娩の種類、お産の時間帯によって大きく変動します。

都内のある病院の場合、入院費と一般的な出産費の合計金額が

病院A: 68万円

病院B: 55万円

助産院C: 48万円

となっており、10万円~20万円もの差があることが分かります。さらに、帝王切開や無痛分娩を選択した場合、この金額に10万円ほどプラスされることになります。

 

ベビー用品・マタニティ用品でかかる費用

ベビー用品にかかる出費の平均額は12万円~13万円です。結構な金額ですね。抵抗が無ければ、ベビー用品はお下がりやレンタル、ネットオークションなどを利用すれば安く入手することが出来ます。

お母さんの妊婦生活に必要なマタニティ用品の平均出費額は3万円~4万円程度です。主にマタニティウェアにお金がかかる様です。クローゼットの中にゆるふわ系のワンピースがある方は、それらも上手く活用してマタニティ用品の出費を抑えていきましょう。

 

出産費用は公的補助制度で負担を軽減出来る

基本的に妊娠・出産にかかる費用には、保険が適用されません(帝王切開など、「医療行為」が行われた場合は保険の適用対象となります)。ただし、地方自治体から交付される受診票(助成券)や、会社の健康保険組合・会社から支給される手当などによって、大きな出費をカバーすることが出来ます。

受診票(助成券)は、役所に妊娠の届出をする際、母子手帳と一緒に交付されます。14枚綴りになっており、妊婦検診を14回まで無料(オプション検査は適用対象外)で受けられる便利アイテムです。地域にもよりますが、この受診票を現金化してもらえる自治体もあります。受診票が余ってしまった場合は捨てずに取っておくと、良いことがあるかもしれません。

地域の財政状況によって助成額や受診票でカバー出来る範囲は異なります。そのため、出産費用の相場は地域毎に差があり、妊婦1人につき12万円以上を負担してくれる自治体もあれば、3万円しか出してくれない自治体もあるのです。

以下は平成26年4月23日に厚生労働省から発表された「妊婦健康診査の公費負担の状況にかかる調査結果」です。県毎に負担額がまとめられています。自分の県について調べてみましょう。

妊婦健康診査の公費負担の状況にかかる調査結果について(平成26年4月23日発表)

http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000044116.html

 

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